平成13年度講演会


主催 :群馬県、群馬地区電気使用合理化委員会、群馬県電気協会
 後援  :電気学会東京支部群馬支所
 日時  :平成14年 3日11日(月)14:00〜16:00
 場所  :マーキュリーホテル 紫宸の間(本館2階)
      前橋市大友町3−24−1 TEL 027-252-0111
 参加者 :約250名

 演題  :時代の要請としての環境効率向上を目指した技術革新
 講師  :東京大学国際・産学共同研究センター長・教授 山本良一氏

 演題  :電子式安定器の採用による照明用電力量の削減および氷蓄熱
      空調システム導入による負荷の平準化と省エネルギーの推進
 講師  :NECカスタムテクニカ株式会社 群馬総務部 主任 細堀重雄氏




演題   "世界にはばたく新商品・新技術の開発"
       〜その開発手法と実践〜
講師   清水宏紀氏(日本ビクター(株)顧問、元AV&マルチメディアカンパニー社長)
主催   群馬大学工学部電気電子工学科
後援   電気学会東京支部群馬支所
日時   11月28日(水)16時00分〜17時30分
場所   群馬大学工学部3号館5階E大教室(群馬県桐生市天神町 1-5-1)

 参加者は117名であった。
 電気電子工学科長の挨拶の後,清水宏紀氏(日本ビクター(株)顧問,元代表取締役専務兼AV &マルチメディアカンパニー社長,本学電気工学科(現在の電気電子工学科)昭和38年の卒業 生)が"世界にはばたく新商品・新技術の開発〜その開発手法と実践〜"と題して講演した。
 ビクターのダイレクトドライブ方式のスピーカーから流れる中村紘子氏のピアノで始まったこ の講演会は,清水氏が手がけてきた世界初のメタルテープの実用化,D-VHSの技術,デジタルポ ケットムービーの開発などから得た開発成功のキーワードについて持論を展開された。それは (1)QTCがターゲットの3要素,(Quality, Timing, Cost)が正三角形であれ,(2)6dBの理 論,倍/半分を目指した開発,という清水氏作の言葉を中心に説明された。最後に,
  思いは命
  努力は師匠
という言葉で締めくくられた。
 講演会終了後の懇親会で,コンパクトコンポーネントシステムとデジタルビデオが電気電子工 学科に寄贈された。また,産学共同,今後の大学のあり方などについてもご意見を伺うことがで き,大変有意義な講演会であった。なお,この講演会の内容は,インターネットを通じて見られ るようになる予定である。

 




講師   堀越 裕道 氏(日本アイ・ビー・エム(株)
     インダストリアル システム事業部 PLMソリューションズ 製品技術担当)
主催   電気学会東京支部群馬支所
日時   平成13年11月7日(水) 12時40分〜14時10分
場所   群馬大学工学部3号館5階E4教室(群馬県桐生市天神町 1-5-1)

参加者は115名(内,学外から日本シイエムケイから1名)であった。
日本アイ・ビー・エム(株)インダストリアル システム事業部の堀越裕道氏(本学修士課程電子工学専攻,昭和47年修了)が「製品(設計・生産)データの交換と共有化のための国際標準:STEP −その概要と実用事例の紹介− 」と題して講演した。
 近年,企業活動のグローバリゼーション化が進み,特に製造・装置業界においてはその傾向が顕著にみられる状況において,企業は大容量かつ高速な情報通信ネットワークで結ばれ,さらに世界規模でダイナミックに製品データを共有し交換するためには,関係する全てが相互に理解し納得できる基準が不可欠となっている。本講演では,ISO(国際標準化機構)で検討がすすめられ,今後重要な役割を担うSTEP(STandard for the Exchange of Product model data)"製品(設計・生産)データの交換と共有化のための国際標準" について,STEPの活動や規格,さらに欧米の航空業界や自動車業界における実用事例がビデオなどで紹介された。今後,産業競争力の強化の切り札として注目されているCALSの中核的規格であるSTEPを勉強することができ,有意義な講演会であった。

 




講師 :保坂純男 氏(群馬大学工学部電気電子工学科 教授)
主催 :電気学会東京支部群馬支所
日時 :平成13年10月4日(木) 12時40分〜14時10分
場所 :群馬大学工学部電気電子工学科(3号館)4階E1教室

参加者は48名,内3名は学外からの会員であった。 演題は「メモリ素子微細化技術におけるナノテクノロジ」であり、講師は群馬大学工学部電気電子工学科教授の保坂純男氏であった。
 半導体素子の微細化は年率約15%で推し進められ、2003年には100nmノードの技術が実用化されようとしている。この講演では、まずナノメートル微細加工技術の基礎であるリソグラフィ技術のロードマップを説明し、次に、光および電子線露光法の将来技術について説明があった。リソグラフィ技術では、使用する光の短波長化により、解像度を向上させてきた。現状では波長248nmのKrFエキシマレーザが利用され、ArF(193nm)、F2(153nm)エキシマレーザによる技術開発が行われている。この技術開発での問題点等が紹介された。
 さらに解像度を向上させるためには、電子線露光技術が必要とされ、ガウシアン電子ビーム露光、可変成形電子ビーム露光等の露光方法の説明があった。また、プローブ顕微鏡による微細加工技術や計測技術の将来展望について説明があり、ナノメートル制御微細加工の可能性について、DVDディスクへのパターン転写の例を用いて説明があった。
 講演会終了後、学外から来られた学会員との懇談会も持たれ、大変有意義な講演会であった。

 




講師 :都竹愛一郎 氏(独立行政法人 通信総合研究所 無線通信部門
    放送システムグループ リーダー)
主催 :電気学会東京支部群馬支所
日時 :平成13年7月12日(木) 14時20分〜15時50分
場所 :群馬大学工学部電気電子工学科(3号館)5階E大教室

参加者は161名で,内3名は学外からの会員であった。 演題は「ディジタル放送の動向と技術課題」であり,講師は独立行政法人,通信総合研究所無線通信部門放送システムグループリーダーの都竹愛一郎氏であった。
最初に,放送の歴史から始まり,ディジタル放送についてパソコンなどでもおなじみのMPEG(Moving Picture Experts Group)やディジタル放送の最近の高度な技術であるOFDM(直交周波数分割多重方式)について,「情報の伝送」を「道路を走るトラック」に例えて,分かりやすく解説された。次に,日本および欧州や米国の地上ディジタル放送の動向やスケジュールについて説明された。最後に,ディジタル放送の普及のキーポイントとなる5つのC(周波数の確保,設備投資,受信機の価格,番組内容,他メディアとの競争)について解説された。
2000年12月から放送衛星(BS)によるディジタル放送が始まり,2003年には地上波によるディジタルTV放送さらに移動体向けのディジタル音声放送も始まる予定のこの時期に,ディジタル放送について国内外の動向とともに,ディジタル放送実現に不可欠な伝送技術についてうかがうことができ,大変有意義であった。なお,講演会終了後も学内の教職員と学会員を交えて2時間にも及ぶ懇談会で大いに盛り上がった。

 




講師 :岩田 良浩 氏(東京電力株式会社 群馬支店 設備計画部長)
主催 :電気学会東京支部群馬支所
日時 :平成13年6月11日(月) 12時40分〜14時10分
場所 :群馬大学工学部3号館4階E1教室

参加者は44名で、内2名は学外からの会員であった。
演題は「超電導技術の電力システムへの適用について」であり、「高温超電導ケーブル・超電導 限流器の開発動向」という副題が付けられていた。講師は東京電力株式会社群馬支店設備計画部 長の岩田良浩氏であった。
最初に、超伝導の特徴として、@電気抵抗がゼロA完全反磁性Bジョセフソン効果について簡単 に説明があった。超伝導体は金属系と酸化物系に分けられ、酸化物系は液体窒素での冷却で利用 可能なため、長い物を作ることはできていないが、実用化に向けた検討、実験が行われていると のことであった。検討に当たっては、都市部、具体的には東京都において、送電線を地中化する 際に超伝導ケーブルを用いるとコンパクトであるために工事のコストが下がり、結果的に従来技 術の8割の費用で導入可能であるとのことであった。
その後、他の超伝導技術の利用方法について簡単な説明があり、各電力会社がそれぞれ興味を 持っている技術が異なり、東京電力は送電線と限流器に興味を持ち、研究開発をしているとのこ とであった。限流器とは、送電線で事故が発生した際に、電流が急激に増加することを抑制し、 他の回線に切り替えるまでの時間を稼ぐ機器であり、超伝導の電気抵抗がゼロという特性を通常 は利用し、大電流による加熱で超伝導状態が壊れることを利用するとのことであった。
 最後に、講演当日に電力中央研究所・横須賀研究所のテストフィールドに、66kV/1kA級三相一 括型の長さ100mの超伝導ケーブルシステムが構築され、この実験が始まります。今晩のニュース で紹介されると思いますのでご覧下さいとの言葉で講演は締めくくられた。かなり前にブームと なった超電導技術が実用化に向けた検討、実験が行われるまでになった状況について、大変興味 深い話を伺うことができた。なお、本講演会に対して、群馬大学工業会より平成13年度教育活 動支援事業費の補助を受けたことを付記する。

 


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